富裕層だけが生き残る世界へ。あなたは切り捨てられる側か？

富裕層とそれ以外の格差拡大

富裕層とそれ以外の人の格差は、今、急速に広がり続けている。現代文明は、エネルギー、物流、製造、農業、医療、IT など、ほぼすべての基盤を石油に依存している。石油は単なる燃料ではなく、社会構造そのものを支える「血液」のような存在となっている。

人類の文化や技術の発展は、石油の発見と利用を契機に爆発的に加速した。だがその一方で、人間は石油依存から離れられない世界を作り上げてしまった。

現在、環境問題やCO₂排出について議論されているが、その背後には「石油の産出量と埋蔵量が減少している」という現実が潜んでいる可能性がある。資源が不足すると、その影響はまず「価格の不安定さ」として現れ、さらに「産油地・輸送ルートをめぐる国家間の衝突」として表面化する。

ロシアのウクライナ侵攻は、単なる政治的・歴史的対立ではなく、「石油・天然ガスの供給権益をめぐる再分配の始まり」であるとも考えられる。資源が減少すれば、誰がその資源を持ち、誰が使えるかが世界秩序の根幹となる。

人間は石油に代わるエネルギー開発を本気で進めてこなかった。その結果、石油が限界を迎えつつある今、富裕層は自らの生活水準と生存を維持するために、資源を「共有」するのではなく「独占」しようとしている可能性がある。

資源が有限な世界では、消費者が多いほど不利になる。したがって、富裕層にとって合理的な戦略は、弱者の生存環境を徐々に悪化させ、人口を自然減少させることで、限られた資源を確保することとなる。

AIの登場により、多くの仕事が自動化され、人間は労働力として必須ではなくなり始めている。
「働く人が必要ない世界」が現実になれば、富裕層にとっては人間を多数抱える必要がなくなる。

かつては「労働力を確保するために人口が必要」だったが、今は逆に、

人口が多いほど資源が早く尽き、富裕層の生活が脅かされる

という状況に変わった。

そのため、武力や核兵器による直接的な戦争ではなく、生活格差・教育格差・物価上昇・医療格差などによる「静かな人口削減」が進んでいる可能性がある。これは目立たず、世界秩序を崩さず、富裕層が損害を受けにくい方法である。

もし今、石油が本当に底をついた場合、世界は数日で機能停止に陥る。物流が止まり、食料は流通せず、医療や電力も維持できなくなる。こうした状況では、人々は生存のために互いを奪い合い、破壊し合うだろう。

ただし、その時に行われる戦争は、もはや兵士・戦車・飛行機を用いた長期戦ではない。核兵器による短期決戦型の殲滅戦が現実的である。なぜなら、戦争に石油を消費していては、本来守るべき資源そのものを失うことになるからだ。

世界が「富裕層だけが生き延びる社会」へと静かに舵を切りつつあるとすれば、私たちは何を選び、どこへ向かうべきなのか。

貧困層・労働者層・一般市民が生き残るためには、
どのような知識を持ち、どのような行動を選ぶべきなのか。

この問いこそが、今、最も真剣に考えなければならない問題である。