「雨が降った後は海に入らないほうがいい」――そんな注意を見かけたことがあるだろうか。イギリスでは、これは公共機関や環境保護団体から発信されるごく一般的なアドバイスだ。とくにロンドンやブライトンといった都市近郊のビーチでは、雨の後24〜72時間は海に入らないよう呼びかけられている。
その理由は単純で、雨が降ると都市の路面や農地の汚水、動物の糞便、工業排水、下水が河川や排水口を通じて海に流れ込み、一時的に海水の衛生状態が悪化するからだ。特に下水処理施設の能力を超えた雨水が「未処理のまま」排出されるケースはイギリスのような古いインフラを抱える国では珍しくない。
だが、ここである疑問が生じる。「それって、イギリスだけの問題なのか？」と。
都市があって、道路があって、人が暮らしていて、雨が降る。そんな環境は世界中どこにでも存在する。つまり、海水汚染のリスクはイギリスに限らず、あらゆる国の沿岸部で共通のはずだ。それなのに、なぜイギリスほど他国ではこのリスクについて声高に警告されないのだろうか？
この記事では、イギリスにおけるこの注意喚起の背景と他国との比較を通じて、「なぜ当たり前のことが当たり前のように共有されないのか」という問題に光を当てていく。
雨と下水の密接な関係
まず、なぜ雨が降ると海の水質が悪化するのかを科学的に整理してみよう。
都市部には、いわゆる「合流式下水道」と呼ばれるシステムが存在する。これは、生活排水と雨水を同じ配管で処理場へ流す仕組みで、19世紀のロンドンで開発されたものだ。平時は問題ないが、大雨が降ると容量を超えた雨水が処理場をスルーしてそのまま河川や海に放出されてしまう。これを「越流水（Combined Sewer Overflow, CSO）」という。
この越流水には、未処理の生活排水や動物の糞便、道路上の油・ゴミ・化学物質などが混ざっており、微生物的にも化学的にも汚染されている。例えば、大腸菌、ノロウイルス、サルモネラ菌などの病原体が高濃度で検出される。
イギリスでは、こうした越流水が雨のたびに頻繁に発生している。2023年には年間390,000件を超える越流水の放出が確認されており、それが健康被害や環境問題として注目されている。
イギリスが警告するのは「義務」だから？
では、イギリスがこの問題を積極的に市民に警告しているのはなぜか？ それは主に以下の理由に集約される：
- 法律と透明性の文化
EU時代に制定された「水浴場水質指令（Bathing Water Directive）」の影響で、イギリスは水質のモニタリングと情報開示が義務化された。離脱後もこの制度は継承されており、環境庁や民間団体がリアルタイムでビーチの水質データを公開している。 - 環境NGOの活動
「Surfers Against Sewage（下水に反対するサーファーたち）」のような団体が、CSOの放出状況をアプリで知らせるなど、市民の健康を守るための情報発信に力を入れている。 - インフラの老朽化と問題の深刻さ
下水道インフラが19世紀から使われている地域もあり、新しい国よりも越流水の頻度が高い。このため、注意喚起の必要性が切実であり、無視できないレベルにまで達している。
他国ではなぜ沈黙しているのか？
一方で、同じような気候や都市構造を持つ国々――例えばアメリカ、フランス、日本などでは、雨の後の海水浴について同様の警告があまり一般的ではない。
1. 制度とモニタリング体制の違い
アメリカでは、一部の州（特にカリフォルニアやハワイ）で独自に水質警告を出しているが、全国的な仕組みではない。日本でも、環境省や自治体が水質検査を行っているが、それは基本的に年1〜2回の事前調査であり、リアルタイムの汚染状況までは把握されていない。
2. 「雨＝危険」という認識の文化的不足
多くの国では、海水浴のリスクに関して「クラゲ」「離岸流」「水温」といった目に見える要因には注意が払われるものの、雨後の汚染という「見えない脅威」には関心が薄い。
例えば日本では、「雨のあとは海が濁るから見た目が悪い」程度の印象はあっても、「感染症リスクが高まる」という科学的理解が一般に広まっているとは言い難い。
3. 観光への悪影響を恐れる政治的配慮
観光業が主要な収入源となっている国や地域では、海水浴場の「安全イメージ」を損なう情報の公開をためらう傾向がある。水質悪化の事実はあっても、あえてそれを公表せず、問題が顕在化しない限り「見なかったこと」にしてしまうのだ。
実際、どのくらい危ないのか？
海水浴によって感染症にかかるリスクは過小評価されがちだ。だが、実際には以下のような健康被害が報告されている。
- 消化器系疾患：ノロウイルスや大腸菌による下痢・嘔吐
- 皮膚感染症：化膿性皮膚炎、水虫の悪化
- 耳鼻喉の炎症：外耳炎、副鼻腔炎、咽頭炎
- 眼病：結膜炎など
とくに子どもや免疫力の低い高齢者は重症化のリスクが高く、注意が必要だ。
国際的な研究によると、雨の後48時間以内に海水に入った人は、そうでない人に比べて下痢などの症状が1.5〜3倍に増加するという。
本当は「当たり前」こそ伝えるべき
イギリスの例は、一見すると神経質すぎるようにも思えるかもしれない。しかし、科学的にはごく当然の警戒であり、むしろ他国こそ「当たり前のリスク」に目を向けるべきなのだ。
「雨の後は海に入るな」というのは、奇をてらった教えではなく、自然と人間のインフラの相互作用によって生じる衛生問題に対する、ごく合理的な警告である。言い換えれば、「雨は海を汚す」という単純な因果関係を誰もが知っていれば、無用な健康被害は減らせる。
まとめ：必要なのは科学的リテラシーと情報公開
イギリスが雨の後の海水浴を警戒するのは、環境問題と健康被害を真剣に受け止めているからだ。そして、それを市民と共有する仕組みが整っている。
他国では、制度上の不備や文化的な無関心、あるいは観光業への配慮などが原因で、同じ問題が「見て見ぬふり」されている。しかし、見えないからといって危険がないわけではない。むしろ、見えないリスクほど厄介なのだ。
これからの時代、「見た目がきれいな海」よりも「見えないリスクをきちんと管理している海」が求められるのではないか。
そしてそれは、国のインフラや制度の問題であると同時に、私たち一人ひとりの「気づく力」と「学ぶ姿勢」が試されている問題でもあるのだ。
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