イギリスでも日本でも続く「大物コメディアン潰し」――彼らは誰の逆鱗に触れたのか

長年テレビの中心にいたコメディアンが、過去の行為を巡る報道を境に、番組から姿を消す。裁判が始まり、出演作の公開まで止まり、それまで当たり前に存在していた顔が、放送の世界から遠ざけられていく。

イギリスでも日本でも見られるこの現象を、「もう腐ってしまったから」「時代についていけなかったから」という一言で片づけることに、私は納得できない。

恐らく、業界の重鎮の逆鱗に触れ、守られる立場を失ったことが、一番の原因なのではないか。

これが筆者の見立てだ。ただし、これは業界の力関係についての仮説であり、以下の人物について、特定の重鎮が報復や排除を指示したと確認されているわけではない。

日本でまず思い浮かぶのは、松本人志氏だ。

女性への性的行為の強要を指摘する週刊誌報道を受け、吉本興業は2024年１月８日、松本氏の活動休止を発表した。会社の説明では、裁判に注力するために休止したいという本人の申し入れを尊重したものだった。公表された経緯では、本人の判断が休止の起点になっている。吉本興業株式会社

ここで混同してはいけないのは、この訴訟では松本氏自身が週刊誌側を訴えたという点だ。「昔の行為を理由に刑事裁判にかけられた」という話ではない。2024年11月、松本氏が訴えを取り下げ、被告側が同意して訴訟は終結した。記事で争われた事実の真偽について、裁判所の判決が出たわけでもない。新丸の内総合法律事務所

その後、松本氏は2025年11月１日、有料配信サービス「DOWNTOWN＋」で活動を再開した。約１年10か月ぶりの復帰だった。オリコンニュース（ORICON NEWS）

この経緯から考えたいのは、裁判の終結、芸能活動の再開、テレビ番組への起用が、それぞれ別の判断に委ねられているということだ。視聴者が再び見たいと思っても、その気持ちだけで放送枠は動かない。人気を持つ側と、出演を決める側の力は、同じものではない。

英国では、デヴィッド・ウォリアムズ氏の例がある。

人気番組『Britain’s Got Talent』の審査員だったウォリアムズ氏は、2020年の収録の合間に出演者へ侮辱的な発言をしていた。その記録が2022年11月に報じられ、本人は謝罪し、番組を去った。

一方で、彼は制作会社フリーマントルを、個人情報の取り扱いなどを巡って提訴している。2023年11月には和解が発表され、制作会社は私的な会話が公になったことと、それによって本人が苦痛を受けたことについて謝罪した。ITV News

発言の責任を問うなら、その記録を管理していた側の責任も問うべきだろう。画面に出る芸人は実名で非難される。しかし、その人の仕事を左右する情報を持ち、管理する側の判断は、同じようには見えない。

この和解によって、制作会社による意図的な「芸人潰し」が認定されたわけではない。それでもこの事件は、芸人の立場が、本人の人気や芸だけで決まるものではないと考える材料になる。

もう一人、英国のラッセル・ブランド氏のケースは、問題の性質がさらに重い。

2023年、複数の女性による性暴力などの告発が報じられ、BBCやChannel 4は配信サービスから出演作品を取り下げた。BBCでの仕事は2008年に終わっており、2023年の措置を、その時点での現役番組からの降板と混同してはいけない。ITV News

2026年10月15日時点では、過去の性犯罪に関する刑事裁判が進行中で、ブランド氏は起訴内容を否認している。有罪が確定した事件として扱うことはできない。reuters.com

ここで扱われているのは、単なる失言や「昔の粗相」という言葉では済まない深刻な申し立てだ。その重大性を踏まえたうえでも、報道後に作品を公開するか、誰と仕事を続けるかを決める放送側の判断は、検証の対象になる。

実際、BBCが2025年に公表した調査では、当時、ブランド氏への懸念を口にできないと感じていた人々がいたことが明らかになった。本人の意向が通ると考え、声を上げなかったという認識も報告されている。BBCは対応について謝罪した。Sky News

この調査が示しているのは、当時、懸念を伝えにくい力関係があったということだ。後年の告発が報復だったという証拠にはならない。しかし、放送業界を、芸人一人の人格だけで説明することの限界は見えてくる。

問題を止める権限、出演を続けさせる権限、そして関係を終わらせる権限。芸人の周囲には、そうした判断を下す人々がいる。その判断まで問わず、最後に画面から消えた一人だけを見て、業界がきれいになったと考えるのは早計だ。

コメディアンといえども、結局は社会人なのである。

どれほど視聴者を笑わせても、放送局、制作会社、所属事務所、広告主との関係から自由にはなれない。舞台では大物でも、仕事を発注し、予算を認め、番組を編成する人間が、別に存在する。

だから私は、大物が失墜するたびに、本人の問題とともに、周囲との力関係がどう変わったのかを知りたいと思う。誰が起用を決め、誰が継続を認め、誰が終了を判断したのか。その理由は、視聴者にどこまで説明されているのか。

過去の被害について時間がたってから声を上げること自体は、報復の証拠ではない。告発者や取材者が、誰かの指示で動いたと決めつける根拠もない。だが、それを理由に、放送する側の権力まで批評の対象から外す必要はない。

「重鎮の逆鱗に触れたことが、テレビの居場所を失う最大の要因なのではないか」――この疑いを、私は捨てていない。 それを確かめるには、芸人の過去と同じ熱量で、起用する側の意思決定を調べる必要がある。

「もう腐ってしまったから消えた」で話を終わらせれば、その芸人を長年起用し、利益を得てきた側の責任まで、見えなくなってしまう。