ロンドン賃貸物件選び

イギリス・ロンドンでの生活を始める際、最初にして最大の壁となるのが「賃貸物件選び」です。一度契約してしまうと、途中で簡単にやめることはできませんし、トラブルがあっても気軽に引っ越せるわけでもありません。家賃は高いのに、物件の質は玉石混交。何より、家主（ランドロード）との相性次第で暮らしの満足度は大きく左右されます。 「駅チカ」「家賃が安い」「見た目がキレイ」などの表面的な条件に釣られると、あとで「しまった……」と後悔する羽目に。今回は、現地で暮らして分かった“本当に見るべきポイント”を6つに厳選してご紹介します。 目次 1. 郵便物が溜まっていたら即NGな理由 内見時に、玄関やポスト周りに郵便物が大量に溜まっているのを見たら、それは黄色信号どころか赤信号です。 なぜなら、最近誰もその物件に来ていない証拠だからです。つまり、家主やエージェントが物件の様子をチェックしていない＝「放置物件」の可能性が高い。 放置しているということは、入居後にトラブルがあったときも、きちんと対応してもらえない可能性が極めて高くなります。放置するオーナーは、対応も雑、修理も遅い、最悪は連絡が取れなくなることも。 「郵便物を片付けるだけ」の小さなことすら気にかけないオーナーに、数千ポンドの賃料を払う価値があるのか？と考え直しましょう。 2. 電球が切れている＝配線トラブルの予兆？ 物件の電気が点かない。これは案外よくあるのですが、今の時代、特にロンドンではほとんどの住宅がLED電球です。LEDは長寿命なため、そう簡単には切れません。 なのに電球が切れている＝電気系統に問題がある可能性があります。たとえば、漏電・断線・ブレーカーのトラブルなどが考えられます。 加えて、切れたまま放置しているということは、「電球くらい変えとけよ」というレベルの基本的なメンテナンスすらしていないということ。こうした小さな手抜きが、実際に住み始めてから大きなトラブルにつながるのです。 3. ブレーカーが落とされている物件の共通点 内見時に電気がつかない。ブレーカーを確認すると主電源が落とされている。これは、単なる節電のためじゃないかもしれません。 実はこういう物件の家主は、極端にコストを削る「ケチなオーナー」である可能性が高いです。 電気が通っていないということは、冷蔵庫やボイラーなどの家電が長期間放置されていた可能性もあり、機能しているかどうかも分かりません。さらに、そういったオーナーは「壊れたら買い替える」ではなく、「なんか変な業者に安く修理させて様子見」の繰り返し。結局直らない……というストレスを抱えることに。 4. 壁の汚れが語る、管理の本気度 壁の汚れや手垢、変色、落書きの跡のようなものがある物件は、要注意。特に玄関やリビングの壁に手形がついているような物件はアウトです。 なぜなら、「掃除や再塗装すらしていない＝管理が雑」な証拠だからです。 きちんと管理しているオーナーであれば、退去後に壁を塗り直したり、最低限の清掃を入れるはず。入居前から「汚れあり」で引き渡すような物件は、住んでからも雑な対応をされる可能性が非常に高いです。 5. 古すぎる家具はオーナーの人柄を映す鏡 英国の賃貸物件では、家具付き（furnished）が主流ですが、ここで注意して見てほしいのが「家具の年代感」です。 明らかに20年前のソファや、壊れかけたダイニングチェアが放置されているような物件、これは要注意。 こういう家具をそのままにしているオーナーは、「自分が住む家じゃないからどうでもいい」という自己中心的な考えを持っていることが多く、何かが壊れても「それで我慢して」と言われるリスクがあります。 また、「家具を交換してほしい」と言っても、「それは前の入居者も使っていたから問題ない」などと突っぱねられることも。…

近年、イギリスにおける住宅市場は激動の渦中にある。とりわけ賃貸市場に関しては、テナントにとって厳しい現実が浮かび上がってきている。2020年代初頭のパンデミック以降、賃貸価格は主要都市部を中心に急騰し、今や多くの市民が「家賃の支払いに追われる生活」に直面している。しかし、ここに来てさらに深刻な事態が進行中だ。 本記事では、イギリスで今後家賃がさらに高騰する可能性について、現地の大家（ランドロード）たちの動向、物件供給の実態、そして進行中の法改正の影響など、複数の観点から分析していく。 「大家業はもう割に合わない」──撤退を考えるランドロードたち まず初めに注目すべきは、多くのランドロードが「ビジネスとしての採算性」に疑問を持ち始めている現状である。 イギリスにおける伝統的な住宅投資モデルでは、「住宅を購入し、ローン返済をしながら賃料収入を得て、長期的には資産価値の上昇を狙う」というスタイルが主流だった。しかし現在、金利の上昇、管理コストの増加、税制の変更などが複合的に影響し、このモデルの魅力が大きく損なわれている。 たとえば、以前までは賃貸用不動産のローン金利を経費として控除できる税制があったが、近年この恩恵は縮小され、今では利益が大幅に削られるケースも珍しくない。また、メンテナンス費用や保険料の上昇も、ランドロードにとっては重い負担だ。 こうした事情を背景に、多くの大家が「賃貸物件を持ち続ける意味がない」と感じ始めている。その結果、物件の売却を決断する動きが活発化しているのだ。 供給の減少が家賃の上昇を招くメカニズム ランドロードたちが賃貸市場から撤退するという現象は、単に一つの投資判断の問題にとどまらない。実際には、賃貸物件の「絶対数」が減少することによって、賃貸市場全体に大きな影響を与える。 需給のバランスという経済の基本に立ち返れば、供給が減り、需要が一定あるいは増加すれば、価格──すなわち家賃は上昇する。特にロンドン、マンチェスター、ブリストルなど、人口流入が続いている都市部ではその影響が顕著になる。 また、売却される物件の多くが、再び賃貸市場に戻ってくるわけではない点も見逃せない。自宅用として購入される場合、もちろん賃貸には出されないし、投資用として購入されたとしても、将来的な法規制を見越して賃貸を避ける投資家も少なくない。 このように、賃貸物件の供給減少は一過性のトレンドではなく、構造的な問題としてイギリス社会に根を張りつつあるのだ。 賃貸契約にまつわる法整備の進展とその波紋 さらに追い打ちをかけているのが、現在進行中の賃貸契約に関する法整備の動きである。イギリス政府は、テナント保護の強化を目的とした「レンターズ・リフォーム・ビル（Renters Reform Bill）」を進めており、2025年にも施行される可能性がある。 この法案の主な柱には以下のような内容が含まれている： 一見するとテナントにとってメリットが多いように見えるが、ランドロード側にとっては「自由に契約を終了させることが難しくなる」「管理リスクが高まる」などの懸念がつきまとう。これに伴い、不動産管理会社のサービス料が上がる可能性が指摘されている。 例えば、現在は月額管理費が賃料の10％程度であるところを、より複雑な法規制への対応が求められることで、15％以上に引き上げる動きが出る可能性もある。 その結果、ランドロードは運用コストを賄うために、やはり家賃の値上げを行わざるを得ないという循環に陥っていく。 テナントにとって「良いことなし」の構図 こうした一連の動きは、最終的にはテナント、すなわち賃貸住宅を必要とする一般市民にしわ寄せがくる構図となっている。 家賃の高騰は、低所得層だけでなく、中間層にまで影響を及ぼし始めており、いわゆる「ワーキング・プア」や「ハウジング・ストレス」といった社会問題の火種ともなっている。収入の多くを家賃に充てざるを得ず、貯蓄もできず、生活の質が著しく低下している家庭が増加しているのだ。 また、「家を買いたくても買えない」層が賃貸にとどまらざるを得ず、結果的に賃貸市場への依存が強まっている点も、需要増を後押ししている。 政策的対応と今後の展望 こうした状況に対して、政府がどのような対応を取るかが今後のカギとなる。家賃統制（Rent Cap）の導入を求める声も一部にはあるが、自由経済の原則と整合性が取れないという批判も多い。 より現実的な解決策としては、以下のような対策が挙げられる： しかし、いずれにせよ短期的な解決は困難であり、少なくとも数年スパンでの取り組みが求められるのは間違いない。 まとめ：借り手が選べる時代は終わったのか？…