イギリスと聞けば、王室、紅茶、BBC、ナショナル・ギャラリー……といった「伝統と格式」のイメージが先行しがちだが、その一方でこの国には、まるで都市伝説のような奇妙で風変わりな団体が数多く存在している。
「何をやっているのかわからない」「ボランティアなのか公務なのか曖昧」「にもかかわらず、しっかりと国から支援を受けている」――そんな団体は実際に存在し、着実に活動している。
この記事では、あまり知られていないが確かにイギリス社会に存在する団体たちの実態を、目的、運営方法、公的資金との関係を中心に掘り下げていく。見えてくるのは、地味だが堅実な“草の根民主主義”の姿だ。
■ 1. Froglife（フロッグライフ）――「カエルのための人生支援」
- 設立年： 1989年
- 本部： ピーターバラ
- 目的： 両生類・爬虫類の保護と普及啓発
- 活動内容： カエル、イモリ、トカゲなどの保護活動。地域の湿地再生、学校教育、調査研究など。
- 資金源： 環境保護庁、ロッタリーファンド、地方自治体などからの補助金。
解説：
Froglifeは一見、動物愛好家の趣味サークルのように見えるが、その活動は驚くほど本格的だ。彼らは絶滅危惧種である「スムース・ニュート」や「グレート・クレステッド・ニュート」の保護に力を入れ、野外調査から都市部でのビオトープ設計、さらには精神疾患を持つ若者の自然療法プロジェクトまで幅広い分野で貢献している。
■ 2. Centre for Alternative Technology（代替技術センター）
- 設立年： 1973年
- 本部： ウェールズ・マチュンレス
- 目的： 持続可能な社会づくりのための研究・教育
- 活動内容： 再生可能エネルギーの展示、環境建築教育、修士課程もあるサステナビリティ研究所の運営
- 資金源： ウェールズ政府、EU資金（ブレグジット前）、学費収入など
解説：
ウェールズの山あいに突如として現れる「エコの村」。ここでは風力タービン、太陽光発電、雨水ろ過システムなどが実験的に導入され、一般見学者も歓迎されている。まさに「環境に優しい未来の社会」の実験場ともいえる。公的資金だけでなく、自給自足的な経済循環も目指しており、地方活性のモデルケースとして注目されている。
■ 3. Men’s Sheds Association（メンズ・シェッズ協会）――「男たちの小屋から生まれる地域の輪」
- 設立年： 2013年（オーストラリア発祥）
- 英国支部本部： ロンドン
- 目的： 中高年男性の孤独対策、コミュニティ参加促進
- 活動内容： 木工・DIYなどの共同作業を通じた社交とメンタルヘルス支援
- 資金源： NHS（国民保健サービス）、地方自治体、コミュニティファンドなど
解説：
定年退職後や配偶者に先立たれた男性たちが孤立する問題は、イギリスでも深刻な社会課題だ。Men’s Shedsは「黙って隣で木工するだけでもいい」という哲学のもと、無理に話させず、ただ一緒に何かを作ることで心の交流を生むという画期的な団体である。イギリスでは現在600以上の“シェッド”が展開中。
■ 4. Buglife（バグライフ）――「虫たちのための保全活動」
- 設立年： 2002年
- 本部： ケンブリッジシャー
- 目的： 無脊椎動物（特に昆虫）の保護
- 活動内容： 野生ミツバチの生息地保全、都市部の「ポーリング・ハイウェイ（花粉道路）」計画など
- 資金源： National Lottery Heritage Fund、環境庁、寄付
解説：
人々に嫌われがちな「虫」に特化した環境団体。だが昆虫は生態系の中心的存在であり、農業や水質保全にも大きな影響を持つ。Buglifeは、都市部のコンクリート空間を「虫が移動できるように」接続するグリーンベルト政策を提案しており、その科学的根拠と先進的な視点が高く評価されている。
■ 5. The British Mycological Society（英国菌学会）
- 設立年： 1896年
- 本部： ロンドン
- 目的： 菌類の科学研究、啓発、教育
- 活動内容： 学術誌の発行、研究会の開催、学校向け教材の提供
- 資金源： 学術研究助成金、ロイヤル・ソサエティとの連携
解説：
キノコやカビに対する科学的研究を行う専門家集団。彼らの研究は食品、薬品、農業の分野にまで応用されており、コロナ禍以降は抗ウイルス性真菌の研究が注目を浴びた。一般人向けにも「キノコ狩り安全講座」などを開催している。
■ なぜ、こうした団体に政府は支援するのか？
一見、マニアックにしか見えないこれらの団体に国が補助金を出している背景には、イギリス特有の社会政策と公共資金分配の思想がある。
1. 社会的包摂（Social Inclusion）
国が全ての市民に等しく居場所を与えることを重視し、「孤立」や「無関心」が生む社会的損失を避けるため、特定層向けの活動にも投資する。
2. 草の根からの変化（Bottom-Up Approach）
トップダウンで政策を押しつけるのではなく、地域の自発的な活動を支援する「グラスルーツ支援」は長年の伝統。地方自治体を通じて間接的に資金が流れることも多い。
3. ナショナル・ロッタリー制度の活用
宝くじ売上の一定割合が福祉・環境・教育分野に分配される仕組みがあり、比較的自由度の高い資金源として、多様な団体の活動を支えている。
■ 結論：「知られていない」ということが、悪いことではない
イギリスに存在する「聞いたこともない団体」たちは、表舞台に立つことなく、それでも確実に社会の機能を補完している。その存在がメディアに登場することは稀だが、彼らの活動の蓄積が、社会的安定や環境保全、住民の幸福度向上といった形で着実に実を結んでいる。
つまり、目立たぬところにこそ“真の公共性”が宿っているのである。
コメント