No More Japanese Estate Agent（日本人不動産エージェントはもういらない？）

ロンドンで部屋探しをしたことがある人なら、一度は聞いたことがあるかもしれません。「日本人向けエージェント」。でも最近、在英日本人の間でこんな声が増えています── 「もう、現地のエージェントで十分じゃない？」

かつての救世主、日本人エージェント

かつて、日本人エージェントは本当に頼もしい存在でした。英語が不安でも、細かい要望を日本語で伝えられるし、生活情報までフォローしてくれる。初めて海外で暮らす人にとっては、心強い味方だったんです。

ところが最近、その「ありがたさ」が少しずつ変わってきています。現地エージェントのオンライン対応が格段に進化し、物件検索から契約まで、ほぼすべてネットで完結。 “言葉の壁”よりも、“家賃の高さ”が壁になってきたのです。

いまのロンドンでは、RightmoveやZooplaなどの賃貸サイトを使えば、日本からでも物件が見つかる時代。 Google翻訳とAIチャットの助けで、英語メールも怖くない。むしろ、日本語対応を売りにしていた仲介手数料の高さがネックになりつつあります。

「契約書、ChatGPTで読めちゃうからね」──在英6年・30代男性

とはいえ、「No More」と言い切るのはまだ早いかもしれません。日本人同士の信頼感、細かい生活フォロー、そしてトラブル時の柔軟な対応は、いまも大きな安心材料です。特に家族帯同の駐在員や初めての渡英者にとっては、やはり心強い存在。

ただ、“エージェント”というよりは、 「生活コンサルタント」や「現地サポーター」のような新しい役割にシフトしていくのかもしれません。

イギリスでの物件探しは、もはや言語ではなく情報戦。どのサイトを使うか、どの地域を選ぶか、どんな契約形態にするか── 自分で調べて選ぶ時代に突入しています。

日本人エージェントに頼るのではなく、必要な部分だけを活用する。そんな「ハイブリッド型の住まい探し」が、これからの主流になりそうです。

「日本人エージェントはもういらない」と言い切るのは簡単。でも、本当の意味で“いらなくなる”のは、日本人が現地で完全に自立して住まいを探せるようになったとき。つまり、「No More」は終わりの合図ではなく、 “次の形へのアップデート”のサインなのかもしれません。